首都直下型地震に備えてどう対策すべき?

阪神・淡路大震災をきっかけとして、かねてより懸念されてきた首都直下型の地震の発生は決して夢物語ではないということが分かってき始めました。では、首都直下型地震に対しては、家屋にはどのような対策が必要なのでしょうか?

地震大国日本

日本が地震大国であることは今さら言うまでもありません。大地震といえばやはり阪神・淡路大震災が思い浮かぶ方が多いでしょうが、ほかにも大規模な地震は各地で起こっているのです。では、この国では他にどんな大地震が起こってきたのでしょうか?昭和・平成に入ってからの時期だけでも、マグニチュード7クラスの大地震はなんと49回!

1964年に起こった新潟地震では、死者26名、家屋全壊1960棟の被害が出ています。

1995年の阪神・淡路大震災、2011年の東日本大震災の被害は説明するまでもないでしょう。そして2016年には熊本大震災が発生。東日本大震災以来の最大震度7を記録した大地震となりました。

このように大規模な地震は日本各地で発生しており、いつ首都直下型地震が起きてもおかしくはないのです。今後、起こりうる大地震として目されているのは南海トラフ大地震です。

もし現実にこの南海トラフ大地震が発生したばあい、九州から関東までの幅広い地域でマグニチュード6以上の地震が発生すると言われており、全壊が予想される建物は238万棟、約1000平方キロメートルは津波によって浸水、その犠牲者数に至っては32万人とも予想されているのです。

首都直下型地震とは…

ここでは、首都直下型地震の仕組みについて見ていきましょう。過去において、首都近辺で大規模な被害をもたらした地震としては、大正関東地震、元禄関東地震、延宝房総沖地震などが挙げられます。

地震というものは基本的にプレートの歪みがもとに戻ろうとする反動で起こるものですが、首都直下の地震は海のプレートの動きが陸のプレートを圧迫し、内陸部の岩盤を歪ませます。

この歪みが徐々に大きくなり、それによって内陸部のプレートが破壊されることで地震が起こるのです。こうして起こった地震は規模こそ小さいものの、局地的な激震を引き起こすとされています。

首都近辺のプレートはほかの場所に比べて複雑な構造をしているため、さまざまなタイプの地震が発生するのです。このような都市直下型地震が起こったばあい、どのような被害が考えられるのでしょうか?

東京都は、都心部を囲むように木造住宅の密集地帯があります。首都直下型地震が起こったばあい、まずこのエリアは壊滅的な打撃を受けるであろうことは確実です。

もちろんそれ以外の家屋も多数倒壊することが予想され、倒壊する家屋はおよそ175000棟となるでしょう。当然倒壊した家屋の下敷きなどによる人的被害もすさまじいものとなり、予想される死者は11000人、要救助者は72000人にのぼると言われています。

地震によって発生する火災も恐るべき被害をもたらします。地震発生時には断水も同時に起こるため消化が困難になりますし、交通渋滞によって現場に消防車が到着するのも遅れてしまうため、通常の火災に比べて消火活動が非常に困難になります。焼失家屋はおよそ412000棟、死者は最大16000人になると予想されます。

また、ライフラインへの損害も無視できません。電線、鉄塔などの送電設備の被害による電力供給能力の低下は全体の1割となりますが、発電所などの運転停止による影響が5割と予想されており、特に東京湾沿岸の火力発電所の大部分が運転停止する可能性もあります。

交通に関しては、緊急避難ルートとして設定されているものはすでに耐震工事が完了しているため、通行不可能になる部分はあくまで限定的なエリアにとどまるとされています。しかし、一般道のほとんどは通行不可能になり、深刻な渋滞と合わせて復旧に多大な時間を要するでしょう。

直下型地震への対策

発生は確実視されている直下型地震。もしこの直下型地震が起こったときのためには、どのような対策が必要なのでしょうか?

事前準備としては、まずそもそも直下型地震がどんな地震なのかを知っておく必要があります。直下型地震の大きな特徴は以下のようなものです。

  • 大きな縦揺れ
  • 揺れている時間は普通の地震よりも短い
  • 縦揺れが続く

このような条件に当てはまる地震が発生したら要注意です。また、地震が起こったときの屋内の被害としては家具の倒壊があります。

これが起こらないように、タンスや本棚などの大きな家具はしっかり固定しておく、高いところに物を置かないことが大切です。直下型地震が起こった際には、机などの丈夫なものの下に隠れて安全を確保し、頭をしっかり守るようにしましょう。

基本的なことではありますが、だからこそ重要なポイントです。地震に伴って起こるのが津波です。

10m級の津波が発生したばあい、東京の埋立地、都内の地下鉄はほとんどが水没してしまうでしょう。

しかし、地震発生から津波が起こるまでには数分間から1時間のラグがあります。 もし地下にいたばあいには落ち着いて係員の誘導に従い外に出ましょう。

火災については、東京都内には未だに古い木造家屋が残っており、広範囲に延焼してしまうことは十分考えられます。さらにこの火災は、火災旋風という災害に発展することがあります。この火災旋風は新鮮な空気を求めて移動してくるので、燃えるものの少ないエリアに避難したからと言って油断はできません。

火災が発生している場所には近づかないようにしましょう。根本的な対策としては、やはりリフォームが有効です。家屋全体に耐震リフォームを施すのが理想的ではありますが、それが困難なばあいにはより安価で施工できる耐震シェルターがおすすめです。

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